住信日本株式ＳＲＩファンド「住信SRIマザーファンド」の受益証券を通じて国内の株式に投資を行い、中長期的にベンチマークである東証株価指数（TOPIX）を上回る投資成果を目指します。大和ストックインデックス２２５ファンド：国内の株式市場の動きと長期的な成長をとらえることを目標に、日経平均株価に連動する運用を目指します。日興五大陸株式ファンド：信託財産の着実な成長を目的として、世界の株式市場全体の値動きをとらえるよう運用を行います。ＧＳ日本株式インデックスプラス：国内株式中心に投資します。信託財産の長期的な成長を図ることを目標として運用を行います。
投資信託
国内公社債投資信託から得られる収益分配金・解約差益・償還差益は利子所得として取り扱われ収益に対し20％の源泉分離課税となり確定申告は不要です。国内株式投資信託の収益のうち収益分配金・解約差益・償還差益は、平成16年からは株式の配当と同じ配当所得として扱われ、収益に対し10％（所得税7％住民税3％）の税金が源泉徴収され確定申告は不要です。
不動産投資信託
J-リート（J-REIT）とは不動産投資信託（Japan Rerl Estete Investment Trust） の略であり、多くの投資家から集めた資金でオフィスビルやマンションなどを購入し、賃料収入や売却益などを投資家に分配する投資信託であり、一般の不動産投資と比較して少額から投資することができます。
投資信託
株式投資信託を買い取り請求により換金し利益が生じた場合、その収益は譲渡所得として取り扱われ翌年に確定申告が必要です。申告分離課税が適用され税率は10%（平成20年からは20%）です。買い取り請求の場合は利益が出た場合も損失が出た場合にも他の株式等と損益通算することが可能ですが、収益分配金や解約・償還により生じた収益は他の株式等との損益通算はできません。
不動産投資信託
リートの比較・選別に迷ったら、リートに投資する投資信託（ファンドオブファンズ）を購入するのも良いでしょう。リートに投資する投資信託を購入することにより、国内外の多数のリートに分散投資することが可能となります。しかも個別のリートに投資する場合に比較してさらに少額の資金、多くの場合は1万円前後から投資することが可能です。
郵便局の投資信託
ＤＩＡＭ世界リートインデックスファンド（毎月分配型）：不動産に投資します。Ｓ＆Ｐ／シティグループ・グローバルＲＥＩＴインデックス（円換算・ヘッジなし）の動きに連動する投資成果を目指して運用を行います。野村世界６資産分散投信・安定コース：国内債券中心に投資します。信託財産の着実な成長を目的に運用を行うことを基本とします。野村世界６資産分散投信・分配コース：外国債券中心に投資します。インカムゲイン（利子配当収益）の獲得と信託財産の成長を目的に運用を行うことを基本とします。野村世界６資産分散投信・成長コース：株式中心に投資します。信託財産の成長を目的に運用を行うことを基本とします。日興五大陸債券ファンド（毎月分配型）：海外債券に投資します。信託財産の着実な成長を目的として、世界の債券市場全体の値動きをとらえるよう運用を行います。
不動産投資信託
現在、証券取引所には約40銘柄のリート（不動産投資信託）が上場されています。これらのリートを比較してみると、投資対象がオフィスビルであったり賃貸マンションであったりホテルであったりショッピングセンターであったり実に様々です。また、決算月も多岐にわたりますので複数のリートをうまく組み合わせて投資すれば毎月分配金をもらうことも可能です。
郵便局の投資信託
投資信託は、買った後には、運用報告書が届きます。これを読むことにより、投資信託がどんな状況にあるのか、今後はどんな運用方針で運用するのかといったことを確認することができます。元本が必ず保障されるものではないので、購入したあとも、しっかり確認する必要があります。
不動産投資信託
リート（不動産投資信託）は証券取引所に上場されており株式と同様に売買することが可能であり、一般の不動産投資と比較して流動性（換金性）が高いことが特徴です。株式は値動きが激しくハイリスクハイリターンの商品ですが、リートは株式と比較すると値動きは安定しており、ミドルリスクミドルリターンの商品といえるでしょう。
投信価格
投資信託の価値は基準価額（あるいは基準価格）により表されます。この基準価額は市場終了後に営業日ごとに計算されて速報値が公表されています。株を売買するときの値段を株価といいますが、投資信託の場合はこの基準価額により売買されます。
投信価格
投資信託を販売している銀行、郵便局、証券会社などで公表されている投資信託の基準価額はこのようにして計算された速報値です。投資信託の基準価額を算出するのは運用会社の役割であり、運用会社は日々の投資信託の基準価額を算出し、速報値として発表しています。
郵便局の投資信託
投資信託は、比較的リスクが低く、専門知識も少なくてすむことから、投資初心者にはじめやすい商品となっています。その投資信託が身近な金融機関である郵便局でも購入することができるのをご存知ですか？しかも、郵便局でそろえてあるファンドは、投資先が分散されていて、リスクを避けるには最適な品揃えとなっています。郵便局で取り扱っているファンドをご紹介します。
投資信託
株式投資信託を解約請求や償還により換金し利益が生じた場合、その収益は収益分配金と同じ配当所得の取り扱いとなり、税金は源泉徴収されており確定申告は不要ですが、確定申告すれば配当控除が適用されます。解約や償還により損失が生じた場合には他の株式との損益通算が可能であり、また、その損失を翌年以降3年間にわたって繰越すことも可能です。
投資信託
投資信託での収益は確定申告が必要なのでしょうか。確定申告の時期にはとても気になることです。投資信託からの収益のうち収益分配金・解約差益・償還差益は受け取り時に税金が源泉徴収されており確定申告は不要ですが、買い取り請求により売却した場合には譲渡所得として取り扱われ確定申告が必要となります。
投信価格
投資信託の価値を表す基準価額はどのように計算されるのでしょう。投資信託に組み入れられている株や債権などの有価証券を時価評価し、利息や配当金などを加え運用のコストを差し引いた純資産総額を、総受益権口数で割ったものが投資信託の基準価額となります。
投信価格
投資信託の基準価額は１万円前後に設定されているものが多く、資金の少ない個人投資家でも購入しやすくなっているうえに高い分散投資効果も得られます。投資信託に組み入れられている株や債権が値上がりすれば、投資信託の基準価額も値上がりすることになります。
